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<富士山>防げ登山事故 山小屋と気象会社、情報共有し予報(毎日新聞)

 富士山(3776メートル)の山梨県側にある全16の山小屋が登山事故を避けるため、民間の気象会社と提携し、雷や強風などの気象情報を山小屋や所属するガイド間で共有することになった。山開き後の7月5日から運用する。【藤野基文】

 これまでの安全対策は山小屋やガイドの個別の取り組みにとどまっていた。しかし、09年7月に北海道・トムラウシ山(2141メートル)でツアー客ら8人が遭難死した事故を受け、全山小屋で情報共有の取り組みを強化することにした。

 情報を提供するのは、山岳気象で定評のある「メテオテック・ラボ」(川崎市)。豊富な登山経験のある気象予報士、猪熊隆之さん(39)を中心に、24時間態勢で対応する。

 ガイドらが、希望する時間帯の予報を電話で問い合わせると、同社が10分以内を目安に全山小屋とガイドの携帯電話のアドレスにメールで一斉配信する。猪熊さんによると、気象庁などの情報に、問い合わせ時にガイドらが伝えてくる現在地の天気の情報を加えることで、きめ細かい予報が可能になるという。

 富士山では01年と08年、いずれも東京都内の男性が登山中に落雷で死亡する事故が発生した。猪熊さんは「雷以外に、歩くことができなくなる平均風速20メートル超の風が夏場も発生する」と指摘する。

 8合目にある山小屋「太子館」の若主人兼ガイド、井上義景さん(30)は「経験や通常の気象情報だけでは予測できないことが多い。大丈夫と思ってツアーを進め雷に襲われたこともある。この取り組みで安全な登山を徹底したい」と話す。

 環境省によると、夏山シーズン(7〜8月)には毎年20万〜30万人が8合目以上まで登っているが、半数以上が山梨県側の吉田口登山道を利用している。

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鳩山内閣 8日まで職務執行(産経新聞)

 菅内閣の発足が8日になることで、それまでの4日間、法的には菅内閣は発足していないことになる。首相指名から正式発足までの期間が4日間もあるのは、平成に入ってからの内閣では最長で異例の事態だ。危機管理に対する問題意識が問われそうだ。

 通常は首相指名選挙後、間をおかずに首相任命式、閣僚認証式を経て新内閣が発足する。菅直人新首相は人事構想に一定の時間をかけることを優先した。

 内閣総務官室によると、内閣発足までの有事や緊急事態への対応は「憲法71条に基づき鳩山内閣が適切に判断し職務を執行する」。

 過去にも「空白期」に対処が迫られる事故がおきている。平成6年4月の羽田内閣発足時に、名古屋空港で死者260人以上を出した航空機炎上事故が発生し、総辞職した細川内閣の閣僚らが対応にあたった。

 職務執行内閣の権限はあくまでも行政の停滞を防ぐためで、新規政策などには取り組まないのが原則。朝鮮半島では、韓国軍の哨戒艦撃沈事件で緊張が高まっているだけに、「職務執行内閣」では不測の事態がおきたときに即応できるのか疑問視する向きもある。

 菅氏を含め、平成に入って15人が首相に就任したが、このうち即日、内閣が発足しなかったのは7人。

 一方、菅氏の任命式だけがあり、他の閣僚の認証式が遅れた場合、菅内閣は首相だけの「1人内閣」となる。この場合、首相は他の閣僚の臨時代理を自らに発令し、全閣僚を1人で兼任する。その間の諸問題は、当然首相1人が対応する。

 1人内閣は過去に4回存在した。直近では平成6年4月28日に発足した羽田内閣が約9時間にわたり1人内閣となった。

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<鳩山首相>方向性打ち出せず 言葉濁す民主議員(毎日新聞)

 米軍普天間飛行場移設問題による社民党の連立政権離脱や支持率下落をきっかけに噴出した民主党内の不満を背景に1日夕行われた鳩山由紀夫首相と小沢一郎幹事長、輿石東参院議員会長の会談。会談終了後、3人は内容を明らかにせず、明確な方向性は不明なまま。参院選が目前に迫り、看板政策である子ども手当の支給は始まったものの、政権の揺れは収まらない。

 国会内での会談が始まって30分が経過した午後6時半ごろ、小沢幹事長は口を固く結んだまま室内から出てきたが、報道陣からの問いかけには一切答えず、足早に国会内の幹事長室に姿を消した。約20分後には、鳩山首相も姿を見せたが「続投ですか」という質問に無言のままで笑みを浮かべただけだった。

 次期参院選で改選を迎える民主の桜井充氏(54)=宮城選挙区=は「一国の総理がそう簡単に辞めないのは当然。小沢幹事長は党内情勢を考え(首相退陣論が強まる党内の)代弁者として話しただけだろう」と話した。藤末健三氏(46)=比例代表=も「首相が1人代わったところで現状は変わらない」と述べた。

 ただ明確な方向性が打ち出せない現状に「結論が出ないと、何とも言いようがない」と言葉を濁す議員も。

 一方の野党。自民の中川雅治氏(63)=東京選挙区=は「今の混乱は、総理のリーダーシップのなさがすべて。責任を取らずにいることは考えられない」と批判したが、同選挙区には各党の候補の乱立が予想されるだけに「民主党の人気は下がっているとはいえ、自民ではなく第三極の支持が上がっているだけ。戦いやすくなったわけじゃない」と気を引き締めていた。

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<口蹄疫>ワクチン接種ほぼ終了 進まぬ「牛豚ゼロ地帯」(毎日新聞)

 宮崎県で感染拡大が続く家畜伝染病の口蹄疫(こうていえき)。国内で初めて実施したワクチン接種は25日までにほぼ終了したが、終息の見通しは立っていない。赤松広隆農相は同日の衆院農林水産委員会で「これだけ広がったことは、申し訳ない気持ちでいっぱいだ」と述べ、初めて結果責任を認めて陳謝した。政府は対策を進めるが、家畜をすべて失う農家からは将来への不安の声が上がり、地域経済への影響も広がり始めている。

 ◇「早期出荷」「再建」農家に不安

 「早期出荷の手順、時期がどうなるか分からない」。政府がワクチン接種と並ぶ対策の柱とする「早期出荷」の対象になった国富町の「宮崎牛」肥育農家、山元正人さん(57)は不安な日々を過ごす。

 早期出荷の対象は、県央部の発生地から半径10〜20キロに設定された搬出制限区域の全家畜。牛と豚をゼロにして「緩衝地帯」を作り、感染拡大を防ぐ狙いがある。だが、食肉処理場の確保や輸送方法などを国と県が協議中で、まだ始まっていない。

 国は適期前の早期出荷を巡り、適期まで生育した場合に想定される販売時価との差額を補てんするとした。

 だが、約40頭を育てる山元さんは「2カ月前に50万円で買ったばかりの肥育素(もと)牛(うし)はまだ体が小さく、枝肉にしても買いたたかれるのが落ち。本当にきちんと評価してもらえるのか」と不安は尽きない。

 7年前に脱サラして始めた肥育。牛舎の建設費の借金が残り、飼料価格の高騰などにも悩む。09年度は約2000万円を売り上げたが、利益は25万円。「素牛を買い入れ、肥育して出荷できるまで2年間は必要。その間の収入はまったくない。ゼロからの再建ができるようにしてもらいたい」と訴える。

 再建への不安は、殺処分対象となった農家も同様だ。

 県内のJA13組合を束ねるJA宮崎中央会の羽田正治会長は21日、畜産農家約1400戸の経営再開に必要な費用は約800億円に上るとの試算を示し、「補償が農家の安心につながる」と十分な支援を求めた。

 長引く口蹄疫が経済にも大きな影響を与えるのは確実な情勢だ。

 JA宮崎信連によると、県内13JAへの緊急融資申し込みは21日までで316件。うち100件に計約2億6900万円を融資した。宮崎銀行にも二十数件、計約3億円の申し込みがある。相談は農家だけでなく、家畜の運送会社や食肉関連の卸、小売業者などから寄せられている。

 甲斐諭・中村学園大教授(食品流通学)は「畜産は多くの関連産業から成り立つが、すべてストップした状態だ。宮崎産の子牛は、各地の高級ブランド牛産地にも出荷されている。口蹄疫の経済的影響は計り知れず、長期化すればBSE(牛海綿状脳症)や鳥インフルエンザよりも深刻で、未曽有の被害となるだろう」と指摘する。【石田宗久】

 ◇九州・沖縄、家畜取引を停止

 口蹄疫発生を受け、九州・沖縄地方では54カ所ある家畜市場のうち、福岡県内の1カ所以外は牛や豚の取引を停止している。畜産関係者や家畜を介した感染拡大を防ぐためだが、同地方は肉用子牛の取引頭数が約23万頭(09年度)で全国の約6割を占めており、影響が広がっている。

 「佐賀牛」の生産者で農林水産大臣賞などの受賞歴もある佐賀県伊万里市の古竹隆幸さん(47)は昨年、飼育頭数を140頭から200頭に増やしたばかり。子牛が調達できなくなり「タイミングが悪過ぎた」と嘆く。

 長崎県などで子牛を買い付け、20カ月ほど育てて毎月10頭ぐらいずつ出荷してきたが、子牛が買えなければ売り上げ減も必至だ。

 不況による牛肉の消費減退で、成牛の値段も以前の1頭100万〜105万円から85万円程度に下がっており、口蹄疫発生は「泣き面に蜂」となった。

 窮状は繁殖農家も同じだ。佐賀県唐津市の担当者は「農家は出荷適齢期を過ぎた子牛を抱え、牛舎は満杯。餌代もかさむ」と話す。

 市場での競りが開かれないため、相対取引で子牛を売る農家も出始めたという。

 九州・沖縄の取引停止が長期化すれば、影響は全国に及ぶ。独立行政法人農畜産業振興機構によると、全国で4月に取引された黒毛和種の子牛は前年同月比13%減の2万7559頭で、平均価格は38万2776円と7%上昇した。

 同機構は「模様眺めの畜産農家も多いと思うが、取引停止が続けば子牛価格が更に高騰し、農家経営を圧迫する可能性がある」と話している。【行友弥】

 ◇殺処分の確実な遂行を

 県央部と県西部の2地域で発生した今回の感染。県央部では拡大が続く一方、県西部では13日を最後に感染疑い例は出ていない。

 両地域の違いは殺処分までの時間だ。県西部では、排せつ物などに含まれるウイルスが牛の約1000倍とされる豚は感染疑いを確認した日に処分し、牛も3日以内に終えた。県央部では埋却地の確保が難航し、処分待ちの家畜が多数に上る。

 今後の見通しについて、東京大の明石博臣教授(獣医微生物学)は「現時点ではいつ終息するか分からない。ただし、典型的な流行なので、教科書通り殺処分を確実に遂行することが重要」と語る。

 風による広範囲なウイルス拡散への対策を求める声も。真木太一・九州大名誉教授(農業気象環境学)は「ウイルスは砂ぼこりや土ぼこりに付着し、風で飛ばされる。ヘリコプターなどを使って大がかりな薬剤散布をすべきだ」と話す。他地域への飛び火については、明石教授は「可能性を否定できない。従来通り消毒を徹底するしかない」と指摘している。【佐藤浩、福永方人】

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「イクメン」流行…男性の本心は?(産経新聞)

 【風(11)女の生き方】

 「女の生き方」というテーマに対し、数は少ないながら、男性からの意見もいただいている。

 《(結婚後の女性の生活は)夫の協力によってずいぶん変わります》と指摘するのは、東京都に住む金融会社勤務の方。メーカー勤める妻と協力して2人の小学生を育てており、子供たちが幼稚園に通っているころには朝と夜でそれぞれ送迎を分担するなど、時々に合わせて夫婦の役割分担を明確にし、育児を乗り切っているという。

 《結婚しない、あるいは結婚しても子供をもうけない人が増えていると聞きますが、ぜひとも夫婦で協力し合って、仕事も結婚も育児もこなされる女性の方が増えることを願っています》

 男性からのお便りには、ほぼすべてに、女性に結婚や育児を勧める内容が記されていた。中には独身生活を志向する女性の生き方に疑問を呈したり、否定的な見解を持つ人もいた。

 《“おひとりさま”という大義名分があるために踊らされ、気が付けば結婚できず、大義名分にすがりつくしかない哀れな人も多いのではないでしょうか》。大阪市に住む男性(34)は《“おひとりさま”の人生の最後には財産があるのでしょうか》と辛辣(しんらつ)に問いかけている。

 和歌山県の男性(43)も《子孫を残すことを放棄した人が増え、人口が減っている事実を真剣に考えるべきだ。“おひとりさま”などとふざけたことを言いながら自由を謳歌(おうか)し、独身生活を満喫している場合ではないと思います》と記している。

 男性と女性の意見と比べると、総じて男性は「女は母親になるべきだ」という保守的な考えを持っている人が依然として多いと感じさせられた。

 最近は男性の育児参加が推奨される風潮にあり、神戸では今年の父の日に合わせて、育児を楽しむ男性「イクメン」を表彰する制度が創設されるという。そうした中で、男性の女性に対する視点にも変化の兆しがあるように思っていたが、多くの男性たちの本心はどうなのか…。ちょっと気になる。(佳)

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 逮捕容疑は5月7日、ネットオークションで販売する目的で、自分が風俗店従業員の女性とわいせつ行為をしている内容のDVD330枚を自宅で所持していた。

 同署によると、福西容疑者は「サラ金への借金返済のためにやった」と容疑を認めている。

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 その上で、首相が21日の党首討論で改めて5月末決着の決意を強調したことから、「首相の決意に基づいて最大の努力をする」と語った。

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<大阪弁護士会>高校生にも法教育 府内270校で出前授業(毎日新聞)

 大阪弁護士会(金子武嗣会長)が今秋から、府内にある国公私立約270の全高校を対象に無料で出前授業を実施する。講師は主に若手弁護士で、講師料は弁護士会が負担。9月からの本格実施に向け、既に学校側からの受け付けを始めており、来月にも一部の高校で試行する。法律を身近に感じてもらうとともに、若手弁護士の説明能力を高める目的もある。

 弁護士会によると、出前授業は高校1、2年生が対象で、クラス単位で行う。講師は主に弁護士経験が10年未満の若手。テーマは▽弁護士の仕事▽少年事件▽刑事事件と裁判員裁判▽消費者問題−−など九つから学校側に選んでもらう。今月から申し込みの受け付けをしている。

 20歳以上の市民が刑事裁判に参加する裁判員制度が昨年施行し、若者への法教育の必要性が指摘される。悪徳商法や高金利融資などの消費者被害も後を絶たない。弁護士会は出前授業を通じ、高校生が将来、社会に出るうえで、必要な法律の知識やそれを活用する方法を知り、公平や公正、平等など法的な物の見方を身につけてもらうことを目指すという。

 各地の弁護士会が出前授業に取り組んでおり、弁護士による授業は全国的に増加しているが、ここまで大規模な取り組みは異例で注目される。

 実際の効果として、「弁護士の仕事や法律に関心を持つことで、消費者被害に遭いにくくなる」ことも期待。講師の弁護士については「生徒に教えることで説明する力が鍛えられる」としている。

 弁護士会は来年度以降も授業を継続する方針。将来的には、国や自治体から予算協力を得ながら、大阪府内の高校に通う高校生全員が在学中に一度は、弁護士の出前授業が体験できるようにしたい考えだ。【玉木達也】

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 鹿児島県阿久根市の竹原信一市長が14日までに、自身のブログに裁判官批判とも取れる記述をしていたことが分かった。「おカネ持ちが判決すると」というタイトルで、出典不明の裁判官の月給一覧表を付けた上、裁判官に批判的なメールも紹介している。
 ブログには12日付で掲載。一覧表には最高裁判事から判事補までの月給が示されているが、現在の数字とは異なっている。メールの内容は「友人が付き合っていた彼女は、裁判官の娘でした。彼女と軽井沢の別荘に行くのに、親の公用車で往復したそうです。こういう人たちに人の痛みが分かるとは到底思えません」というもの。
 11日には、懲戒免職処分が取り消された判決に触れた記述があり、市長に寄せられた「裁判官はあいまいな表現で人を裁く」などとする意見を紹介。「中身の無い判決文を見れば、裁判官が私たちを見下しているのが分かる」との自身の言葉で締めくくっている。 

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高齢者福祉は座学だけで学べない―淑徳大が地域活動で提携調印式(医療介護CBニュース)

 誰にも看取られずに死後発見される「孤独死」の問題で、淑徳大は千葉県松戸市内で4月9日、同市の常盤平団地自治会と、提携して地域活動を行う協定の調印式を行った。同大の学生が高齢化率の高い常盤平団地を中心に、イベント開催などを手伝う。同大の長谷川匡俊学長は、高齢社会の福祉活動で同自治会と提携したことについて、「座学では身に付かない生きる態度、姿勢を身に付けてもらいたい」と抱負を語った。

 提携内容は、孤独死対策につながる高齢者への声掛けや見守りなどでの相互協力。近隣の特別養護老人ホームでの介護支援活動も行う予定。淑徳大は現場での実践教育、常盤平団地は孤独死対策の労働力を強化できる。提携期間は3年間。

 調印式には、今年4月に新設されたコミュニティ政策学部の新入学生78人と同学部の教員、常盤平団地自治会の役員らが参加した。長谷川学長の抱負を受け、同自治会の中沢卓実会長は「実りある活動にするため、責任を持って取り組んでいく」と述べた。

 調印式後は学生と同自治会役員らの交流会が開かれた。

 淑徳大の学生の地域活動は5月からスタート。午前中は講習、午後は常盤平団地のイベントに参加するなどのプログラムを計画している。長谷川学長は「うまく行けば提携期間を延長したい」としている。


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